新型コロナウイルスの影響は、各医療機関にも広がっており、約5割の医療機関は患者数が減少したと回答しています。その一方で、コロナ禍で増患に成功する医療機関も存在します。この記事では、コロナ禍でも集患UPできるホームページ対策についてご紹介します。

はじめに

新型コロナウイルス感染症の流行により、外出自粛ムードが高まり、患者さんが医療機関の受診を控える動きも広がっています。

日経メディカルの調査結果によると53.4％の医療機関が患者数は減少したと回答。特に、影響を受けている診療科は、小児科(78.0％)、整形外科(63.7％)、消化器内科(61.2%)です。

半数以上の医療機関が集患に苦戦していますが、集患UPの対策を行えば、コロナ禍でも集患は可能です。この記事では、コロナ禍で集患UPできるHP対策をご紹介します。

（※記事内の調査結果は、日本医師会「第7回 日本の医療に関する意識調査」を参考にしています。） 

集患対策(1)：MEO対策

かかりつけ医がいる患者さんの割合は55.2%で、高齢者ほど高い割合を占めています。若い世代の患者さんには、かかりつけ医はほとんどいません。その理由として「あまり病気にかからないので必要ない」「その都度、受診に便利な医療機関を選んでいるから」が挙げられます。

また、医療機関の利用は緊急である場合が多く、近くの医療機関に駆けつけることが多いです。患者さんはGoogleマップで、現在地の近くにある病院を探します。そのため、Googleマップ上に医療機関情報が掲載されるようにMEO対策をおすすめします。

集患対策(2)：オンライン予約システム

医療機関での感染に不安を感じる患者の割合は69.3%で、院内感染を恐れて受診を控えていると回答しています。とはいえ、患者側は「オンライン診療」を求めているわけではなく、あくまでも「対面受診」を希望していることが医師会の報告書でもわかります。

院内感染を恐れる患者さんの不安を払拭するために、予約システムの導入をぜひ検討してみてください。予約制にすれば、待合室の三密（密集、密接、密閉）が防止できます。

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集患対策(3)：LINE for Business

医療機関での感染に不安を感じる患者さんがいる一方で、感染状況やコロナ対策に関する情報提供を行った医療機関は58.6%という結果に。HP上で情報提供するだけでは、サイトを閲覧してくれた患者さんにしか情報は届きません。

これらの問題を解決するために、コミュニケーションツールを導入してみましょう。おすすめは「LINE for Business」です。スマートフォンが普及した現在、LINEは8,400万人が利用しています。LINEを活用して、感染状況やコロナ対策の情報を提供すれば、患者さんに安心して来院してもらえます。

集患対策(4)：オンライン広告

集患対策としてオンライン広告とオフライン広告があります。医療機関では、総売上の5％程度を広告宣伝費に費やしますが、地域密着型となる医療機関では、まだまだ交通広告（駅やバスの看板）などオフライン広告を活用していることも珍しくありません。

しかし、外出自粛中は、オフライン広告だけでは高い効果は見込めません。コロナ禍で集患をしたい医療機関は、一時的にでもオフライン広告費をオンライン広告費に移行することを検討してみましょう。

集患対策(5)：感染症対策情報の掲載

新型コロナウイルスの影響で、部活などのケガが減ったことも影響し、整形外科では新規の患者数が約6割減少したと回答しています。しかしその一方で、外出自粛による運動不足や交流の減少で、精神的不調(35.6%)や体の不調(20.7%)を感じている人も増加しているのです。

コロナ禍を逆手に取り、増患している整形外科では、感染症対策に関する情報をホームページに掲載しています。「お知らせ」「ブログ」に掲載するのではなく、トップ画面など誰が見てもわかる場所に情報を掲載することがポイント。徹底した感染症対策を行っている医療機関であることを訴求して、患者さんの誘致に成功しています。

まとめ

新型コロナウイルスによる外出自粛ムードが広がる中で、集患に苦戦する医療機関も増える一方で、感染症対策情報を積極的に掲載して、増患に成功している医療機関も存在します。そのため、患者さんに安心感を与えて来院してもらえる情報発信に取り組みましょう。

今回は、コロナ禍でも集患できるホームページ対策をご紹介しました。取り組んでいない施策がある場合は、ぜひ検討してみてください。