年: 2021年

新型コロナウイルスの影響は各医療機関にも広がり、一時的に患者数が減少した医院も数多くあります。その一方で、感染症流行時にもホームページを更新し、増患に成功する医療機関も存在しました。

この記事では、コロナウイルスやインフルエンザの大流行など感染症による受診控えが起こるシーズンでも集患UPできるホームページの対策についてご紹介します。

感染症流行時の受診控えについて

感染症流行時期になると、状況によっては外出自粛ムードが高まり、患者さんが医療機関の受診を控える動きも広がっています。

日経メディカルの調査結果によると53.4％の医療機関が患者数は減少したと回答。特に、影響を受けている診療科は、小児科(78.0％)、整形外科(63.7％)、消化器内科(61.2%)です。

半数以上の医療機関が集患に苦戦していますが、集患UPの対策を行えば、コロナ禍でも集患は可能です。この記事では、コロナ禍で集患UPできるHP対策をご紹介します。

（※記事内の調査結果は、日本医師会「第7回 日本の医療に関する意識調査」を参考にしています。2020年の調査。）  

感染症流行時の集患対策(1)：MEO対策

MEO対策とは、Googleマップの掲載順に関する対策です。

かかりつけ医がいる患者さんの割合は55.2%で、定期的に病院にかかる高齢者ほど高い割合を占めています。若い世代の患者さんには、かかりつけ医はほとんどいません。その理由として「あまり病気にかからないので必要ない」「その都度、受診に便利な医療機関を選んでいるから」が挙げられます。

また、医療機関の利用は緊急である場合が多く、近くの医療機関に駆けつけることが多いです。患者さんはGoogleマップで、現在地の近くにある病院を探します。そのため、Googleマップ上に医療機関情報が掲載されるようにMEO対策をしておきましょう。

集患対策(2)：オンライン予約システム

医療機関での感染に不安を感じる患者の割合は69.3%で、院内感染を恐れて受診を控えていると回答しています。

とはいえ、患者側は「オンライン診療」を求めているわけではなく、あくまでも「対面受診」を希望していることが医師会の報告書でもわかります。

院内感染を恐れる患者さんの不安を払拭するために、予約システムの導入をぜひ検討してみてください。予約制にすれば、待合室の三密（密集、密接、密閉）が防止できます。

ビスカのオンライン予約システムについてはこちら

集患対策(3)：LINE for Business

医療機関での感染に不安を感じる患者さんがいる一方で、感染状況やコロナ対策に関する情報提供を行った医療機関は58.6%という結果に。HP上で情報提供するだけでは、サイトを閲覧してくれた患者さんにしか情報は届きません。

これらの問題を解決するために、コミュニケーションツールを導入してみましょう。おすすめは「LINE for Business」です。スマートフォンが普及した現在、LINEは8,400万人が利用しています。LINEを活用して、感染状況やコロナ対策の情報を提供すれば、患者さんに安心して来院してもらえます。

集患対策(4)：オンライン広告

オンライン広告とは、インターネットの検索画面や契約したWEBサイトに表示させる広告のことです。

集患対策としてオンライン広告とオフライン広告があります。医療機関では、総売上の5％程度を広告宣伝費に費やしますが、地域密着型となる医療機関では、まだまだ交通広告（駅やバスの看板）などオフライン広告を活用していることも珍しくありません。

しかし、感染症が流行した場合は患者さんが外出を自粛する傾向にあります。外出自粛中は、オフライン広告だけでは高い効果は見込めません。

感染症がはやる時期でも集患をしたい医療機関は、一時的にでもオフライン広告費をオンライン広告費に移行することを検討してみましょう。

集患対策(5)：感染症対策情報の掲載

感染症流行時にも集患率を落としたくない場合は、「感染症対策」をトップページに明確に記載しましょう。トップ画面など誰が見てもわかる場所に情報を掲載することがポイントです。

【感染症流行時に必要な情報】

• 発熱外来の診療時間
• 空気清浄機の導入
• 衛生的な医療機器のアピール
• スタッフの感染対策
• 発熱時の受診
• 個室利用　など

また、状況に応じて「お知らせ」「ブログ」への掲載も併せて行います。

徹底した感染症対策を行っている医療機関であることを訴求して、患者さんの来院をうながします。

集患対策(6)：オンライン診療を始める

対面の診療を希望する患者さんも存在する一方、美容のサプリや自己負担の薬、いつもと同じ薬を求める方もいます。そのような方にはオンライン診療が適しており、感染症流行時に後回しにされがちな「美容に関する診療」にも対応できます。

ビデオ通話を導入して、オンライン診療を始めてみることも集患手段の一つです。

ホームページには、オンライン診療の利用方法がわかる詳細ページを開設、リンクボタンを設置しましょう。

集患対策(7)：訪問診療を始める

医院に出向くことはできないけれど、診療を受けたいという患者さんに向けて訪問診療を始めることも有効です。介護保険に加入できる年齢の方や、病気や障がいで外出が難しい方を集患することができます。

訪問診療を行う際は、「どのような方が対象になるのか」「訪問できる範囲」「診療内容」などを明確にした、ホームページに訪問診療の解説ページを設けると効果的です。

集患対策(8)：感染症流行時に合わせた診療を提案する

感染症流行時を逆手にとって集患した医院もあります。例えば、歯科医院ではマスクをつける習慣を利用して「口元が目立たないうちに、矯正治療を行いませんか」など、状況をうまく利用したケースもあります。

また、感染症の流行が落ち着く兆しがみえたら、美容に関する診療や健康診断受診の呼びかけなども有効です。

まとめ

感染症流行時に想定される「受診控え」の状況は、経営に打撃を与えるケースもありますが、世の中の流れに合わせて柔軟に対処することで乗り切ることもできます。

患者さんの立場になり、安心感を与え、来院してもらえるように情報発信に取り組みましょう。その際、まだ取り組んでいない施策がある場合は、ぜひ検討してみてください。

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